【教育費】貯め方の選択肢は3つあります。効率的な貯め方とは?

二児の母である三島にとって、教育費はFPとしても母としても常に最大の関心事です。

キャッシュフロー表を作成後、よくあるケースとしては、教育費の内訳の中でもウェイトが高い大学の教育費を大学入学のタイミングに合わせて形成しておきたいとご要望を頂くことが多いです。

今回は15年後以降に使う予定の教育費のため方の選択肢に焦点をあててお話しします。

 

 

教育費はいくらくらいかかるのか?

教育費に関しては、どの段階(小学・中学・高校・大学)から私立を選択するか、留学の可能性などによってトータルでかかってくる教育費は大きく違ってきますが、学費のみで大学まですべて公立(国立)で約800万円、中学以降私立に進学で1530万ほどになります。(文部科学省・家計の教育支出より)
現在教育費を形成する方法として、

考えられる選択肢は3つ

あります。

現金で貯める

終身保険などに短期払いで加入し貯蓄する

つみたてNISA等を活用し月々投資信託を買い付け貯蓄する

それぞれメリットデメリットがありますので、ご確認いただければと思います。

 

 現金で貯める場合 

メリット:流動性があるため、使いたいときに使える。

デメリット:利率が低い。意志の弱い方は途中で使ってしまう可能性も…。

こんな人に向いている:緊急予備資金として、生活費6ヶ月分以上の金額が口座にはない方。現金が一番安心な方で貯蓄を引き出さないという強い意思のある方。

 

 終身保険で貯める場合 

メリット:保険機能があるため、途中で被保険者が亡くなってしまったときは保険金が受け取れ、教育費に充てられる。解約返戻金の利率が銀行に入れておくよりは若干良さそう。

デメリット:利率が低い。固定金利のものも多いため教育費のインフレについていけない可能性もあり。

こんな人に向いている:前提として保険を必要としている方で、かけすてには加入したくなく保険で貯蓄もしたい方。

 

例えば、主婦の方は死亡保険に加入されていないケースも多いです。しかし、特にお子様が小さいときは、お母さんの果たす役割も多く、実際賃金が発生していないとはいえ見えない経済価値があります。お母さんに万が一のことがあった時に、お父さんが働いている間のシッターさん代などもばかになりません。それをカバーする保険を準備するという目的で、貯蓄もしたいという方には向いていると考えられます。

払込時期は10年~15年に設定しておけば、大学にご入学される頃には払込以上の金額が解約返戻金として受け取れるケースが多いです。

 

 つみたてNISAで貯める場合 

メリット:教育費のインフレについていける可能性が高い。つみたてNISAであれば、運用期間も長くとれ運用益も非課税。

デメリット:投資の正しい知識が必要。元本割れする可能性もある。

こんな人に向いている:投資に抵抗がない方。保険金は必要なく、資産形成に特化した貯蓄方法をお探しの方。10年後以降に使う教育費を目的として形成したい方。

*つみたてNISAに関しては、つみたてNISAのファンド、実は初心者にも向いている理由に詳細があります。

まとめますと…

マイナス金利が導入されてからというもの、保険会社は学資保険を売り止めにしたり、保険料率を変更したりすることで解約返戻率を抑えて設定しています。

特に30代、40代の親世代は金利がよかった時代の記憶もあったりして、『学資保険=お得』のイメージもあり、子どもが生まれたら当然学資保険…と勧められることもあるかもしれません。

しかし、かつてほど金利が望めない以上、それ以外の選択肢も積極的に考えていく必要があると考えます

今回3つの選択肢をご提案しましたが、どれか一つの選択肢に集中させず、それぞれの特性を生かしながら教育費を形成していくことお勧めしたいです。

しかし、投資などに関して抵抗があったり、元本割れは絶対に避けたいということであれば、無理にされる必要もありません。

資産形成は一日ではできません。

長期的な視点で見たときに、ご自身の精神衛生上よいものをまずは選んでみてください。その後様子を見ながら他の選択肢を追加していく形でもいいと思います。

ご自身の納得のいく方法をぜひ見つけてください!

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